そのメール。届いてますか？～Gmailの規制強化について～
はじめまして！SMOOSY開発部門のすずき・はまのです。すーさん、はまちゃんの釣りバカ日誌コンビでっす！
今回は「メールが届かない問題」に関するややテクニカルなお話なため、コンサルタントに代わって、我々エンジニアがわかりやすく説明していきます！
はじめに
最近、送ったはずのメールが会員の方に届かないといったお問い合わせが増えていませんか？
会費の請求や大会・セミナーの案内など、学会活動においてメールは重要な連絡手段です。しかし、メールは送信したら必ず相手に届くというものではありません。
2024年2月から、GmailやYahoo!メールではメール送信に関する規制が強化され、メールが届かない問題が多発しています。
今回は、この規制強化についてわかりやすくご紹介します。
メール送信の規制強化
総務省が2023年に調べたところ、日本では1日に約14億6000万通のメールのやりとりがあり、そのうち3分の1以上が迷惑メールだそうです。メールを扱う会社は、こういった迷惑メールを減らすために色々な工夫をしています。
この問題は日本だけでなく、世界中で起きています。大手メールサービスのGmailやYahoo!メールでは、2024年2月から迷惑メール削減のための新しいルールを設けました。このルールを守らないと、送ったメールが相手に届かなくなる可能性があります。特に日本では、多くの人（65.2%）がGmailを使っているので、この新しいルールの影響は大きいと考えられます。
Gmailかどうかはドメインを見ただけではわからない
多くの方が、「Gmailのメールアドレスは、必ずドメイン名が『@gmail.com』で終わる」と考えているかもしれません。しかし、実はそれだけではありません。特に、企業や団体ではGoogle Workspace（旧G Suite）というサービスを利用して、独自のドメイン名を使いながらGmailを活用しているケースが多くあります。
2月のルール変更ではGoogle Workspaceは対象外ですが、近い将来規制対象となる可能性もあります。
メールを送信する際には、送信先のドメインが「@gmail.com」以外でもGmailの可能性があることを認識し、対応策を講じることが重要です。メールが届かない問題を防ぐためにも、この点に留意しましょう。
規制への対応
では、利用率が高いGmailの規制に対応するためにはどうすれば良いでしょうか。
対応するための条件は1日に送信するメールが5,000件未満か5,000件以上で異なり、以下のような条件を満たす必要があります。
| No. | 条件 | 説明 | 1日5,000件未満の場合 | 1日5,000件以上の場合 |
|---|---|---|---|---|
| 1 | メールの送信元を確認できるようにする | 1. メールを送った人が本当にその人なのかを確認できる仕組みを設定すること（SPF） 2. メールを送った人が書いた内容がそのまま届いているかを確認できる仕組みを設定すること（DKIM） 3. 1と2の確認ができない場合にどうすればいいかを指示する仕組みを設定すること（DMARC）<1日5,000件未満の場合>1か2のいずれかを満たすこと。<1日5,000件以上の場合>1から3の全てを満たすこと。 | ○ | ○ |
| 2 | メールを送る人のインターネット上の住所を確認できるようにする | メールを送る人のインターネット上の住所が正しいか確認できるようにすること | ○ | ○ |
| 3 | 迷惑メールを減らす | Gmailに迷惑メールとして報告されるメールの数を、送ったメールの総数の0.1%未満に抑えること | ○ | ○ |
| 4 | Gmailのふりをしない | メールを送るときに、送信元のメールアドレスを「gmail.com」で終わるものにしないこと | ○ | ○ |
| 5 | メールを安全に送る | メールを送るときに、内容を暗号化（TLS接続）して他の人に見られないようにすること | ○ | ○ |
| 6 | メールを転送するときの注意点 | メールを他の人に転送するとき、そのメールがどのように送られてきたかの情報を保存すること（ARC認証） | ○ | ○ |
| 7 | 宣伝メールには簡単に登録解除できるリンクをつける | 宣伝のためのメールには、簡単にその後のメールを受け取らないようにできるリンクをつけること | ○ |
これらの対応がされていないと、Gmailを利用している会員にメールが届かないことがありますのでご注意ください。
さいごに
最近では多くの学協会さまが学術大会支援サービス、会員管理サービス、投稿・審査サービスなど、色々なサービスを組み合わせて運営しています。これらのサービスからメールを送信する機会も多いため、この機会にご利用中のサービスがこの規制に対応しているかを確認いただくと良いかと思います。
なお、弊社が提供する学術大会支援サービス 「Confit」や学協会向け会員管理サービス「SMOOSY」は、これらの規制に対応しておりますので安心してご利用いただけます。
